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青山学院の課題

　松沢理事長は３月の理事会で、凡そ５０項目に及ぶ「学院が当面解決すべき課題」を案としてではあるが、発表された。どのような意図のもとにこのような案を作られたのかは判らないが、ご自分が気付かれたことを整理されて、役員他の方達に意見を求められたと理解した。理事長に就任されて半年も経たないのに、これを実行された理事長にはまず敬意を表したい。

　一読してまだよく整理されていないと思った。それはこの課題には余りにも大きな問題、即ち青山キャンパス再開発、それに主に教学関係に見られる諸問題がある反面、常青寮の老朽化と活用見直し、教職員の駐車場の是非、のように提言を待つまでもなく直ぐにでも解決できる問題が混在していることである。

　それはさておき、この中から幾つかのテーマを、気がつく侭に拾って私見を述べてみたい。問題の大小には捉われず思った侭を書き連ねるので、私の「ひとりごと」と思って頂くようお願いする。

１．スポーツ推薦制度

　大學体育会ＯＢ連合会長を、黒岩さんの後任としてお引き受けしたとき、一番困ったのがこの推薦制度であった。何故かと言うと、私は体育会出身には違いないが、山岳部なのである。この部には推薦入学制度は馴染まないし、従って活用されたこともなく、どのようなルールでこの制度が運用されてきたのかすら全く知らなかった。それで会議に出てこの話題になると何も言うことができない。それでは会長は勤まらないと勉強をしたが、各部のＯＢ会長の話しを聞いても、私には実感として伝わってこないのである。

　半田先生が学長のとき、箱根駅伝を目標として陸上競技部の強化を進めることになり、推薦枠を設ける試みをされたが、教授会で承認されたのは法学部と国際政経学部だけであったと聞いている。しかしそれによって何人かの学生が入学しており、そのうちの1人が既に「連合チーム」の1人として参加しているから、やがて青山学院大学として駅伝に参加する日も遠くないと期待している。

　大学体育会の部活動は、多くの場合その部のＯＢの協力に負っているところが多い。監督は殆んどＯＢが勤めている。だから部の実情は学校よりＯＢ会の方が詳しく知っているし、さらにＯＢ会として現役の活動に経済的支援をしているところもある。山岳部をみても「あずさヒュッテ」建設に当たっては多くのＯＢが応分の寄付をし、また山で事故が起これば、OB会有志で捜索隊を組織し，ボランティアで参加してきた。これは大なり小なり、また形は異なるだろうが、どの体育会のＯＢ会も現役の援助育成に物心両面で努力している。極端な言い方を許して頂けるなら、体育会の活動はそのＯＢ会の協力がなければ出来ないのである。

　ところが学校側はスポーツ推薦制度に必ずしも前向きではないから、ＯＢ即ち校友は心ならずも「学校は冷たい」ということになり、体育会の部活動が盛んになり、新聞紙上を学院の名で飾ることになれば青山の知名度は上がるのに、と思う。ＯＢ諸君も運動部の強化は学院のためになるとの意識はあるけれど、私の見る限りＯＢの本音は、現役が可愛くて仕方がない、だから強くしてやりたい、なのである。

　学院とＯＢとの間に溝があることは否定できない。ここに「すれ違い」があるのだが、残念ながらこの谷を狭くしたり、埋めたりの努力をする人が、学校側にもＯＢ側にもいないのである。誰が適任なのか、それは学長、と言われそうだが、現実にはそれは無理だと思う。結局は学院の方針として「大学体育会の強化」を決められるかどうかになるのだが、これは私の目からみても容易ならざることと思う。

　最近聞いた話では体育会の各部は優秀な学生の確保に困っているという。これはどうも青山だけの話でなく、各大学も悩んでいるようで、これは今の若い者にはスポーツを通して自らを鍛える気持ちがないことに繋がっているようだ。汗をかくことが嫌なのだろう。教育は知育、体育、徳育と言われていたのに、それがいま知育偏重になっている。これには文部科学省に大いに責任がある。大学ではかって体育は必須課目で、青山では登山もその一つに含まれていて、毎年１００人くらいの学生が参加していた。その指導教授の手伝いをしたのが山岳部のＯＢ・ＯＧであったが、文部官僚が体育を必須から選択に変えてしまったので、これで当然体育に参加する学生は激減してしまった。これは「体育は教育の一環」との基本を捨てたことによる。これで将来どんな人が育っていくのか、寒心に堪えないが、官僚の頭を切り替えなければ、将来日本はスポーツの面だけではなく、学術、文化の面でもそれを担っていく人が乏しくなると思う。そう思っても文部科学省の決めたことには従わねばならぬから、青山だけ体育を必須に残すことは残念ながら出来ない。もっと大学の独自性が欲しい。

２．校友会

　配布された課題の中に校友会の文字をみることが出来たのは、募金、奨学金関係の大項目の中で「校友会との連携」の項目だけである。これでは学校が「校友は募金に協力する者」としか考えていないと思われても仕方がない。学校は従来から法人理事に校友会員をおくことを定めており、また学識経験者も校友の中から選任することを慣例としている。さらに校友センターを置いて校友の管理をしているなど、学院は校友との一体化を大きな命題と考えてきている。これを前提として考えるならば、校友は募金に応ずるためだけではない筈、校友に対してあらゆる面での連携を図り、また校友もそれに応える体制を整えなければならないと思っている。

　まず、学院は校友会を通し校友との接点を確立していく方策がなければならない。私は副会長のとき校友のグループ、団体は、校友の発意によって作られるべきで、その数は幾つになってもよいとの考えで進めたいと思った。これは慶応の三田会に倣ってのものなのであるが、慶応の三田会は大学卒業生のみの組織であるから、必ずしもその侭とは行かないが、幸い青山では短大以下の同窓会が実にしっかり出来ていたので、大学に学部別同窓会の組織化をお願いした。それと平行して同窓会を縦の組織とすれば、横の組織を作ることも大切と考え、その第１号として生まれたのが「青山会ネットワーク」であつた。

　このような組織改革を試みたところ、高等部以下の同窓会から反発が生まれてきた。それは「部会制度の廃止に繋がる」というのがその理由のようであった。

　私は卒業生の大半を占める大学卒業生の主導によって、卒業校、卒業年次を超えた校友の会の創設を目指すのであり、これが縦組織である同窓会活動に影響があるとは考えていなかった。ところが当時の規定では部会から役員を推薦するとになっていたから、部会の廃止されたらそれをどうするのか、で改革は躓いてしまった。幸い安藤会長の尽力で、私の描いた通りの校友会にはならなかったが、社団法人の解散は実現して文部科学省の監督はなくなった。しかし私の考えから言えば、過去の経験から、小人数の校友で作られた会の方が活動は活発であり、従って小さなグループの育成に努めることが肝要というのが私の目標であった。新校友会が今何を目指しているかは判らないけれど、近いうちに校友活動が活性化するとは到底考えられない。学校経営が将来に向け厳しくなることを考えれば、やはり校友の力は大切であり、それを結集するために、もう一度校友会の再編はなされなければならないと思う。

　私の見解から申せば、校友会に対して学校はもっと主導性を持つべきである。学院あっての校友会なのだから当然と思うのだが、何故か過去に校友会は学校の干渉を嫌がり、独自の道を探ろうとする流れがあった。その名残が今日でもあるように思えて仕方がない。相互不干渉では前進はない。

　校友の名簿、学校から見れば卒業生名簿、これを昔は校友会にその整理が任されていたが、それが思うように進まなかったため、大木院長は学内に「校友部」を作り名簿作成に当たらせた。そのお蔭で旧専門部と大学の名簿は出来た。その後校友部は校友会事務局と合併して今日の校友センターになった。そのため校友会の事務はいま学院の職員によって行われている。しかし校友会事務と名簿の管理は同じようで、実はまったく異質、従って恐らく今でも校友会の事務は、校友会役員がセンターに行って担当者に指示していると思う。

　さらに名簿について云えば、いまセンターが管理しているのは大学、さゆり会、青盾会だけと思う、さゆり会は旧制の女専、女学部、青盾会は旧制中学部だから、共に最早卒業生はない。本来ならばセンターは大学、短大、高等部、中等部、初等部、幼稚園すべての卒業生を管理する筈であったのに、実情は未だに大学だけと思う。短大以下はそれぞれの同窓会が把握していると承知している。校友センターの名であっても実は大学の校友センターと校友会事務局なのである。

　校友会はどのような財政で維持されているのか、それは毎年学院に代理徴収をお願いしている入会金その他によっているのであるが、それは授業料等とともに学校に納めるから、学生はそれを支払ったという意識はまず薄い、そして卒業後に本人が同窓会なり、支部に入ってその年会費などを納めることで、やっと校友の意識を持っているのではないか、と思う。

　ところが短大以下の同窓会、一つの例として短大をみると、ここでは学校（短大）と同窓会との連携は大学に比べるとしっかりしている。卒業時に５年分の年会費を代理徴収し、それが同窓会に渡される。また短大卒業生の子弟の入学枠を設けているなど。これらを非難するつもりは全く無く、これが短大と短大同窓会の絆を強くしているのではないかとさえ思う。むしろ何故このような考えが大学にも及ばないのか、を問いたいのである。

　ところで、一般校友の学院への声はどうかというと「学院は校友に対して冷たい」と厳しい。それは学院の情報がまるで知らされない。何か云ってきたかと思うと寄付のこと、そのような声に応えて学院は「チャイムズ」を発行することになり、地方での校友大会開催にもなったのだが、その反応は残念ながら期待を裏切るものであった。その理由は幾つか挙げられると思うが、私も最近になって気付いたのであるが、幼稚園から大学院までの卒業生を一つと考えることに無理があるということである。現状のままの青山学院校友会では、その管理運営がやがて難しくなるのではないか、と改めて感じている。

　ではどうすればよいか、大学を中心とし短大、高等部以下の同窓会は組織化されているので、これを縦軸とし、オール青山の校友を対象とする幾つもの団体の設立を促しては如何であろうか。しかしその前に先ず校友会の在るべき姿、学院との関係の確立を考えて、その上で校友会の組織などを、学院のためになる、校友のためにもなるよう模索することを、両者の話合いで進めるべきではないかと思う。

３　留学生について

　日本のロータリークラブには「米山奨学基金」という団体がある。この基金は主としてアジアの学生を日本に受け入れて奨学金として利用されている。この冠名になっている「米山」は学院と縁の深い、また初等部、幼稚園を学院に寄付された、米山梅吉氏の名を残すもので、氏が東京ロータリークラブの会員当時、一人の印度人学生の面倒をみられたが、この仕事が奉仕団体のロータリーに相応しいと、まず東京クラブが中心になって資金を集め留学生の世話を始めることなった。

　戦後日本の経済が復興するに伴い、ロータリークラブも拡大したが、やがて日本中のロータリークラブが挙ってこの米山奨学基金に協賛し、今日に至っている。この基金は海外から受け入れ学生のためのものである。米山奨学基金の受給者を国別にみると中国、韓国、台湾が大半を占め、アジア諸国、最近では欧米からの学生も若干名いる。

　このことを書いたのは、留学生というと即ち奨学生と思われるが、ここで提案したいのは、私費留学生の受け入れである。即ち大学、短大で毎年の一般入学生募集の中に、留学生の枠をつくる、奨学金があるから青山に行くのではなく、青山の教育に魅力を持つ海外の学生を受け入れるのである。

　中国、韓国、台湾などには学生を日本に送るだけの経済力を持つ家庭は少なくないと思う。今でも一般学生と一緒に受験される外国人はいると思うが、青山は積極的にそれらの人達の受け入れ体制をつくりたいとの提案である。

　もう一つこれらの留学生(奨学生を含む)と日本学生との交流を、積極的に推進していくシステムをつくって頂きたい。いろいろな形の交歓パーティの開催、これには関心のある校友の参加も促し、日本に来られた留学生に日本人の友人を、1人でも多く作って帰国して欲しいと願いたいからである。

４．財務内容の透明性

　この問題は確かに大切だし、我々も願うところであるが、具体的にどうするかで行き詰まってしまう。それは学校会計が独自の様式になっているから、学校である以上それに従わねばならないが、しかしそれに固執して果たして財務の透明性は図れるのかと聞かれれば、それは簡単には難しいと答えなければならない。

　ではどのような様式にすれば透明性が実現できるのか、一番の近道は企業会計の様式の採用であるが、果たしてそのような転換が出来るのか判らないし、また独自の勘定科目も作らなければならないだろうから、その科目名をどうすれば理解され易いのか、の問題があろう。その上、新様式が作られたとしても、前年度との比較ができなければ価値はなくなるから、過去何年度分かは新様式に作れ変えねばならぬ作業もある。いくら電算機でも大変な手間と費用が掛かる。もっともこれは文部科学省が新様式を認めた上での話であるが。

　従っていまの状況下では透明性はまだ直ちにあり得ないと考えると、ならば青山として一般の方たちに判り易い様式で、財務の透明性を示す、何かを考えなければならなくなる、こう考えていくと私の頭では、どこまでいっても学校会計の透明性を図るのは難しいとの結論になる。文部科学省の官僚の頭次第と、残念ながら言わざるを得ない。

　なおお断り申し上げておくが、これは今の学校会計様式が一般には理解され難いことを前提としているので、これはこれで判る方には判るのだから透明性はある、とお考えの方もおられると思う。また青山学院のホームページに財務状況についての説明もあるので参考にされればと思う。

５．広報活動

　この問題は私も気がついていた。それは何にかと言うと学院としての広報が各セクションで勝手に行われているように思えたからである。今一般に広報といえば活字によるものとともに、インターネットによるものを無視しては考えられなくなった。

　学院全体としての広報の拡充、この言葉は「青山学院全体の広報」を指すのか、今ある数々の各学校なり、宗教センターなり、本部なりの広報を指すのか判らないが、何れにしても、学院の広報活動はそれぞれが必要に応じてつくっている、と言えると思う。広報とはそんなものでよいのかも知れないが、一方には「これさえ見ていれば青山の動きは判る」と云えるものを望まれる方、も居られるかもしれない。しかし広報というのは知って欲しい人を対象に作られるものとの考えに立つと、現状でも差し支えないのではないか、とも思う。しかし敢えて提言をするならば、広報担当連絡会議を作って頂き、学校、校友会を通して情報の一元化と交換の場とされてはどうか、である。

　学院としての広報誌は「青山学報」であろう。聞いたところでは大部分が関係者に贈られ、年間購読の申込者は千部単位とのこと、それに対しての反省を聞いたこともなければ、どうすべきかとの議論も聞いたことがない。そのことはその内容は「知らしめる」ことを第一においていること、ある意味では記録を残すために作られていると思いたくなる。がそれはそれで大切であり、価値があることである。

　「チャイムズ」は全卒業生に送られるのだから、その部数は１０万部をはるかに超えている。しかも全国的に配布されるのだから、広告掲載は出来る筈だが、残念ながら校友から好評の声がない、つまり読まれていないから広告の話が具体化する筈がないのである。大変な無駄をしていることになる。

　広報は学内つまり教職員、学生、父兄それに校友を対象とするのだが、そうでなくて対外的に配るか販売する雑誌「青山文壇」とか「青山アカデミー」、さらに政治経済系のものなどは如何であろうか。これも私の夢かもしれないが、大学理工学部を中心とした産学協同を推進する広報活動は考えられないものだろうか。ここには超伝導の物質を発見した実績もある。「モノづくり」の分野では研究分野の価値観と現場の価値観が近ければ近い程注目されるのだが、そのためにはこの両者間のコミニュケーションが絶えずなければならない筈である。

６．一貫教育

　今年になってこの一貫教育の言葉をよく聴く。小と中の９年一貫教育、中と高の６年一貫教育、この言葉が何故俄かに言われるようになったのか、その理由は判らないが、この方が系統的な教育が出来るということなのだろうか。

　この小と中を実施しようとしている話は公立、東京で言えば区立の学校である。青山の場合直ぐにでも出来るように思えるのだが、こんど折角できた高中部を廃して、それぞれに分けることになった。その理由は私の推察では、中等部と高等部の学生定員の差ではなかったか、と思っている。二つの部の形を変えない侭に名前を変えたことに誤りがあった。

　私なりの考えなら、中等部のクラス定員の侭で高等部に進めてこれを高中部とし、これによって生ずる人員で新しい高等部、そのあらたな高等学校を、青山以外に例えば渕野辺にでも創立する。つまり高中一貫校と単独高校の二つになる。もっと夢を描くならば、一貫校の最上級生には自分の希望する大学学部の教授の講義が聞ける、或いは参観できる道を開く。

　青山のように幼稚園から大学院までが揃っている学校で何故一貫教育が論じられないのか。もう昔になるけれど、中等部で成績のよい子と悪い子は初等部出身、との話があった。つまり中間の成績は一般の小学校からきた子供たちというわけである。初等部の持つよい環境で育った子供は伸びるし、成績が悪くても中等部に進めると思う子は他所から来た子に追い付けなくなる、この現象からではないかと想像する。高等部ではこれがどうかは知らないけれど、中高の一貫教育ならば、その６年間が一つの基本によって教育が行うことが出来る、その基本として個性を見出し育てること、語学の力でもよい、作文の才能を伸ばすでも良い、大學受験に煩わされることなく、勉強が楽しめるるシステムを掲げてはと思う。私のことを言わして頂くと、キリスト教に今でも関心が持てるのは、中学部で学んだお蔭である。この年齢で受けた教育は、大学では学ぶことの出来ない何かがあると思う。青山ならできる、青山だからできる、を見出して頂きたいと期待する

７．ミッション・スクール

　このテーマは理事長が示された課題にはないが、青山がミッション・スクールの最右翼に在ることは誰もが認めるところである。幼稚園から初等部、中等部、高等部では毎日礼拝が守られていると承知しているが、短大、大學では昔のように週１回、自由参加なのだろうか、

　理事会、評議員会は過半数が教会員であることが定められているが、これはミッション・スクールであることを維持するためであることは判るが、「キリスト教主義の教育」はどのようになっているのか、が実は判らない。宗教センターがあり、各学校と大學各学部には宗教主任が配置され、大學ではキリスト教概論を１学年の必須にしていると承知はしている。しかし私が言いたいのは礼拝や授業ではなく、ミッション・スクールとしてキリスト教主義の教育を通して人間形成に必要な教育を、どのように考え実行しているかを、明確に示して欲しいとのである。

　いま社会の秩序は我々の目から見て正常とは言い難い。官僚の汚職、談合、高校生の男が中学生の女子を殺害したり、１５階のベランダから子供を投げ落としたり、車で暴走して事故を起したり、私には何故そのような行動ができるのか、何故自分の感情の向く侭に行無分別に行動できるのか、それは家庭教育の責任である、で済まされるのか、これは青山に限らず教育全体の問題として考えなければならない。私に言わせれば徳育の欠如にあるからである。ミッションスクールの青山は、率先して取り組んで欲しい。この程度の教育の独自性は認められると思う。

　人は社会の中に生きている。しかし一人では生きていけないのがこの社会であるのだから、先ず他人の為になる何かをするのが人なのだ。このルールを理解すれば、自分の思うこと全てが叶うことはあり得ないことに気付く筈である。

(2006.5.8.)